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フィンテックを急成長させるAPI、共通の言語はバベルの塔を作るのか? | finte [フィンテ]

こんにちは!finte編集部です。
 
Amazon、twitter、Google、Yahoo!、Facebook。皆さんご存知のIT企業ですね。実は、これらの企業が急成長した背景には、ある一つの共通した要素があるようです。それが、今回の記事でご紹介する「API公開」だと言われています。
 
数多くのweb企業の急成長エンジンとなったキーワードであるAPI公開が、Fintech(フィンテック)を爆発的に普及させる要因だとと言われています。
 

そもそもAPIとは

API(Application Programming Interfaceの略)とは、もともとはプログラミング用語として使用されている言葉です。
 
簡単にいうと、APIとは海外旅行に持っていく電源の変換プラグのようなものです。外国ではそもそも電圧が異なるのでコンセントの穴の形も違っていますが、海外のコンセントの穴と電圧を変換する変換プラグを使うことによりスマートフォンの充電ができるようになります。
 
『ぐるなび』の中でGoogle Mapが使えるように、公開されたAPIを使用することにより違う企業が作成したサービスでも自社のサービスに導入することができるため、サービスをより良くするための補助的なサービス(地図など)を自社で開発するする必要がなくなります。
 

関連記事|フィンテックの成長を支える4つの要素と、今後の発展とは?
フィンテックを支える4つの技術の中の1つにAPIについての解説をしています。

 

Web企業の急成長を促したAPIの公開

最近ではAPIは上記のようにwebの世界で積極的に活用されるようになり、それまで存在しなかったさまざまな革新的なサービスの登場に貢献しているそうです。
 
先駆的な例がAmazonです。同社は2003年にProduct Advertising APIを公開し、個人のブログなどでもアフィリエイト機能を簡単に付加できるようにしました。これにより一気にAmazonのビジネスが拡大したといわれています。
 
その後、twitterやGoogle、Yahoo!、Facebookなどといった数多くのIT企業が次々とAPIを公開していきました。これによりそれぞれのAPIを活用した多様なwebサービスが生まれ、各企業が急成長する原動力となったのです。
 

先ほど例に上げたように、料理店やホテル観光地などのアクセス地図を表示するためGoogle Mapを使っているwebサイトは世の中にたくさんありますが、これらはGoogle Map側が公開するAPIを利用することによって実現しているのです。
 

フィンテック領域でも重要な枠割を果たす

APIの公開はフィンテックの領域でも大きな意味を持つと言われています。
 
例えば、銀行など金融機関が保有する膨大な顧客データと、フィンテック企業の革新的なテクノロジーとを連携させて何らかの新しいサービスを開発しようとした場合、通常であれば両者のシステム間で設計や仕様が異なるので、連携を可能にするためにシステム上の仕組みが必要となります。この連携のための仕組み=インターフェースが、APIなのです。
 
近年、フィンテック業界でもAPI公開を背景としたさまざまな新たな取り組みが始まっています。次章ではこうした取り組みの中からいくつかのトピックを紹介します。
 
 

他業種のAPI連携でさらにわかりやすく、使いやすく

2015年10月、みずほ銀行はLINE上で口座残高や入出金明細を確認できるサービス「LINEでかんたん残高照会」を開始しました。ユーザーが同行のLINE公式アカウントのトーク画面上で専用スタンプ(「いくら?」(残高照会)や「入出金教えて!」(入出金明細照会)など)を送信するだけで、口座残高や直近10件の入出金明細を表示させることができるというサービスです。
 
これは、みずほ銀行のインターネットバンクサービスとLINE社が提供するAPI「LINEビジネスコネクト」とを連携させることで実現したもので、金融機関がLINEを活用した国内初の事例とされています。
 
また、住信SBIネット銀行は、2016年3月にフィンテック企業のマネーフォワード社と連携し家計簿や会計クラウドサービスから口座残高や入出金明細の照会ができるサービスを、また同年12月には同じくフィンテック企業のネストエッグ社と連携し自動貯金サービスを始めるなど、積極的な取り組みを進めています。
 

こうした例は、企業間や業種間の垣根を越えて連携することでユーザーの利便性を飛躍的に高め、両者が良好な関係を築きビジネスを成功につなげようという試みができます。つまりAPI公開とは、さまざまなビジネスやサービスをシステム上で連携させ、相乗効果を爆発的に高めることを可能にするテクノロジーなのです。
 
ユーザーにとってもビジネス界全体にとっても、いいことづくめのように見えるAPI公開ですが、デメリットはないのでしょうか?次章ではAPI公開が持つ負の面について考えます。
 

API公開は諸刃の剣?

ユーザーにとってもビジネス界全体にとっても大きなメリットが感じられるAPI公開ですが、果たしてデメリット面はないのでしょうか?ここで個々の企業の立場になって考えてみましょう。
 
ある企業が自社のAPIを公開するということは、すなわち利益の源泉であり生命線であるシステムやデータベースへの窓口を他社に公開することに他ならないわけです。つまりAPI公開は、大きな連携効果を生む原動力になりえるとはいえ「諸刃の剣」ともいうべきリスキーな側面を必然的に持っているのです。このため、アップル社など競合優位性を保つためにあえてAPI連携をしないという選択を取る企業もあります。
 
また、企業間の連携を考えたとき、必ずしも対等の関係で連携がおこなわれるとは限りません。既存の金融機関とスタートアップ間もないフィンテック企業との連携といったケースでは、顧客情報という圧倒的な優位データを持つ金融機関の方がどうしても強い立場となることが多く、フィンテック企業にとってはWIN-WINとは言いがたい不利な連携となってしまいかねない側面もあります。
 
とはいえ、そうしたデメリット面が存在するとしても、API連携はユーザーの利便性を飛躍的に高め革新的なビジネスチャンスの拡大を図るエンジンとなりうることを考えれば、フィンテック領域においてAPI公開による企業・異業種間連携という大きな流れが速度を緩めることはないでしょう。
 

まとめ

いかがでしたでしょうか。
 
個々の企業にとっては、リスクとメリットとを天秤にかけながらAPIをどこまで公開するかという難しい線引きを常に迫られるということになりそうですが、「金融サービスをもっと便利に」という時代の声に応えるため、政府を含めフィンテック業界全体としてAPIのさらなる活用に向けたルールを早急に整備することが求められているようです。
 
 


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finte編集部

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